受け取りたくない郵便物の受け取り拒否する方法や注意点を解説します!

郵便物を受け取り拒否する方法について知りたいとか、受け取りを拒否したことが相手に伝わるのか気になるなどの疑問を持っている方は多いと思います。

迷惑なダイレクトメールや送り主が不明な郵便物が届いた際、開封せずに受け取りを拒否することはできます。

郵便物の受け取り拒否の方法やその際の留意点については、あまり知られていないかもしれません。

本記事では、郵便物の受け取りを拒否する手順や注意すべきことについて記載します。

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いろいろある迷惑な郵便物の種類

日々、様々な郵便物が我々のもとに届きますが、中には迷惑と感じるようなものも含まれていることがあります。

心当たりがなかったり、送り主が不明で不安と感じることもあるかもしれません。

例えば、以下のような郵便物がそれに該当します。

・送り主が不明な郵便物
・ダイレクトメール
・架空請求書
・パンフレット、カタログ
・詐欺、いたずら目的の郵便物

このような迷惑な郵便物を受け取った場合、多くの人は持ち帰って処分することが一般的です。

しかし、これが繰り返されると、いくら我慢強い人でもストレスを感じることがあるかもしれません。

こんな時に知っておくと便利なのが、「郵便物の受取拒否」というシステムです。

郵便物の受け取りを拒否する手順

郵便物の受け取りを拒否する手順は以下のようにおこないます。

郵便物に以下の内容を含むメモや付箋を添付し、配達員に手渡すか、郵便局の窓口に持参するか、または郵便ポストに投入してください。

そうすることで、郵便物は元の差出人に返送されます。

この時、「受取拒否」という文字を入れ、受取を拒否する人の印鑑を押すか、署名をする必要があります。

郵便物を開封後は受取拒否ができないので、その点には注意が必要です。

参考:日本郵便HP

はがきやゆうパックなども同様に受け取り拒否できる

日本郵便のサービスを利用している場合、上述の手順で郵便物の受取拒否が可能です。

これは以下のような郵便物にも適用されます。

・はがき
・ゆうパック
・レターパック
・クリックポスト など

ただし、「特別送達」という裁判などで使用される郵便物に関しては、受取拒否することはできません。

配達員がその場に置いて帰る差し置き送達を認められているうえ、受け取りを拒否すると裁判上の不利益を招く可能性があります。

日常生活で「特別送達」を目にすることは少ないですが、もし届いた場合は、必ず受け取ることが重要です。

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受け取りを拒否できない郵便物もある

郵便物の受取拒否の手順は簡単ですが、注意点があります。

やり方を間違えると受取拒否ができなくなってしまうので、しっかり確認しておきましょう。

受取拒否できる郵便物は「未開封」に限る

一度開封した郵便物については、受け取りを拒否することはできません。

また、以下のような状況も「開封した」と見なされ、受取拒否が不可能になります。

・受け取り時に署名をした
・郵便料金を支払った
・貼られているシールを剥がした

書留やゆうパックなど、配達員から直接受け取る郵便物の場合は、署名する前に配達員に受取拒否の意向を伝える必要があります。

着払いで届く郵便物に関しては、料金を支払う前に、特に身に覚えがない場合は内容を確認することを推奨します。

はがきは封を切る必要がないため、読んだ後でも受取拒否が可能です。

ただし、圧着部分を剥がした場合は受取拒否ができなくなるので、注意が必要です。

郵便物以外の受取拒否はできない

日本郵便のサービスを利用している場合、特別送達を除き、郵便物の受取拒否は行えます。

しかし、佐川急便やクロネコヤマトなどのサービス、または「これは郵便物ではない」「○○メール便」といった表記がある郵便物については、取り扱いが異なります。

例えば以下のようなサービスが該当します。

・Amazonの商品(配送方法によって異なる)
・飛脚メール便(佐川急便)
・クロネコDM便(クロネコヤマト)

これらのサービスで郵便物を受け取り拒否する際は、配送業者に連絡するのが良いでしょう。

事前に配送情報が分かっている場合は、電話で伝えることもできますし、配達時に直接配達員に伝えることも可能です。

これらのサービスでも、開封してしまった郵便物は受取拒否ができない点には注意が必要です。

郵便物の受取拒否に関するQ&A

受取拒否した郵便物はどうなる?

受取拒否された郵便物は、差出人に戻されるか、郵便局で保管されることになります。

差出人の情報が記載されている郵便物を受取拒否すると、その郵便物は差出人に返送されます。

一方、差出人が不明な郵便物に関しては、以下の手順で処理されます。

・郵便局で郵便物を開封し、差出人を特定
・出人が特定できない場合、郵便局で3ヶ月間保管
・3ヶ月が経過しても差出人が現れない場合は、郵便局で郵便物が廃棄されます。

郵便物の受取拒否に費用はかかる?

受取拒否を行う際に発生する費用は一切ありません。

郵便物を受け取らない場合、それが差出人に戻されるので、返送に関する切手代が必要ではないかと思われるかもしれませんが、切手代やその他の手数料は発生しませんのでご安心ください。

差出人にとっても、元々の郵送にかかった切手代以外に追加の費用は発生しません。

受取拒否したことは相手にわかる?

「受取拒絶」と記されたメモや付箋は、返送時にもそのまま残り、差出人には受取拒否されたことが明らかになります。

受取拒否の際には、メモや付箋に「受取拒絶」と署名を記入し、封筒に貼り付けます。

このメモや付箋は、郵便局員が取り除くことはなく、署名も含めて差出人にそのまま届けられます。

このため、受取拒否をした人が誰であるかが差出人にはっきりと伝わる仕組みとなっています。

受取拒否した郵便物は二度と届かない?

差出人によっては、受取拒否された郵便物が届かないことが多いです。

通常の企業の場合、ダイレクトメールの送付リストから名前を削除するなどの措置を取ることが一般的です。

しかし、郵便物の受取拒否は単に「受け取りを望まない」という意志を表すものであり、「送付を禁止する」という法的な強制力は伴いません。

このため、差出人によっては再度郵便を送ることがあります。

このような状況になった場合は、再度受取拒否を行うか、直接差出人に連絡を取るなどの対応が適切です。

まとめ

この記事では、迷惑な郵便物の受け取りを拒否する方法と、その際の重要なポイントについて説明しました。

受取拒否は手間も費用もかかりませんので、しつこいダイレクトメールに悩んでいる方には、この方法を試してみることをお勧めします。

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